よくあるご質問

選考について

Q.理工系なのですが、事務系職種にも応募できますか。
A.ムラタでは理工系の知識を持って営業活動や管理・企画業務に携わりたい方も積極的に募集しています。世界中に、ムラタの技術をPRしてみたい方、お待ちしています。
Q.技術系学校推薦はどのように応募すればいいですか。
A.各大学の就職課または担当教授にお問い合わせ下さい。学校推薦の対象となる学校には3月以降に弊社より求人票を送付致します。(求人票の届いていない学校は自由応募での受付となります。)
Q.OB・OGの紹介は行っていただけますか。
A.基本的には弊社からのOB・OGの紹介は行っておりません。個人的に会って頂くことは構いませんので、大学等の先輩や交友関係を通じて行って下さい。ムラタの各種セミナーでも、人事担当者以外の先輩社員の話を聞く機会を設けておりますので是非ご参加下さい。セミナー情報はエントリー頂いた方に随時ご連絡いたします。
Q.博士後期課程 (ドクター) の採用は行っていますか?
A.行っています。学部・修士の方とは応募用エントリーシートが異なりますのでご注意下さい。
Q.海外の大学に留学している学生の採用について教えて下さい。
A.ムラタでは、海外大学在籍者の採用も積極的に行っています。選考プロセス・募集要領は基本的に日本国内の学生と同様です。
Q.日本の大学に留学している外国人学生の採用について教えて下さい。
A.ムラタでは日本の大学に在籍している外国人留学生の方の採用も積極的に行っています。
Q.一般職採用について教えて下さい。
A.一般職については、各事業所、営業所ごとの採用となり、現在のところ、採用人員・募集職種・会社説明会・選考スケジュール等全て未定となっております。決定次第、当ウェブサイトにてご案内いたします。今しばらくお待ち下さい。

入社後について

Q.配属先はどのように決定されますか。
A.みなさんの適性・能力・希望と会社のニーズなどを考慮し配属先が決定されます。面接時に学生時代に取り組んだこと、今後やっていきたい仕事をPRして下さい。工場実習後1年経過時に、配属部門での適性を人事部門と摺り合わせる面談を希望できます。
Q.勤務地について教えて下さい。
A.総合職は、海外を含むムラタグループの全拠点が勤務地の対象となります。一般職については基本的に転居を伴う人事異動は行っていません。
Q.新入社員の教育制度について教えて下さい。
A.入社1年目から3年目までを新入社員の教育期間と位置付け、段階に応じた研修を用意しています。
入社時集合研修は約10日間。会社の仕組みや事業内容を一通り学んだ後、一旦、配属先に配属されたのち、工場実習 (14年度は7ヶ月間) を行います。工場実習終了後、配属先での本格的な業務が開始します。新入社員には一人ずつ OJT (On the Job Training) 指導者が付き、それぞれの育成計画に基づいた指導、アドバイスを行いながら、実務実践型の教育を受けます。配属後も集合研修や通信教育などで、ムラタでのステップに必要な知識を習得していきます。その他、専門知識を習得してもらう技術教育などの集合研修も各種準備されていますので、個人毎に必要な内容を組み合わせ、スキルアップを図ります。
Q.入社後どのようなキャリアを積むことができますか。
A.ムラタでは、個人の適性に合致し、能力を最大限に発揮できる業務機会を従業員に提供しています。若年層の従業員が複数の職務や職場を経験し、自らの適性を確認しながらキャリア計画を考えることができる「キャリア形成プログラム」や、高度な専門知識・技術等を生かしてキャリアを積める高度専門職制度などがあります。
Q.グローバルに活躍することができますか。
A.ムラタの売上の約90%は海外市場であり、欧米・中国・東南アジアを中心にビジネスはより広がりを見せています。国内の日常業務においても、世界中に広がる拠点の社員間の連携が求められます。
また、職種にもよりますが、海外で活躍頂く可能性はますます高まっています。海外拠点若手実務研修として、早期から海外経験をすることによりグローバル人材として活躍していただくための制度もあります。その他、コミュニケーション力・異文化理解力を養っていただくための様々な語学留学制度が設けられています。
Q.結婚・出産・育児・介護をしながら、働き続けることができますか。
A.ムラタでは、意欲のある従業員が出産・育児・介護といった家庭での務めを果たしつつ、仕事においても活躍し成果を挙げることができる環境を整えています。働く女性を支援する制度の拡充のみならず、男性側にも「配偶者出産休暇」を5日設定したり、育児休職取得条件を緩和することで、男性の育児参加を促進する制度も充実させています。その結果、次世代育成支援対策推進法※における基準適合事業主認定 (「くるみんマーク」の取得) ならびに第2回京都府子育て支援表彰を受けることができました。
「次世代育児支援対策推進法」認定マークの画像

※次世代育児支援対策推進法
次代の社会を担う子どもたちが健やかに生まれ、育成される環境整備を進めるため、2003年7月に成立、2005年4月に施行された法律。企業には、仕事と育児を両立させるための雇用環境や労働条件の整備について行動計画を策定するよう求めています。
※「次世代育児支援対策推進法」認定マーク(愛称「くるみん」) を取得しました。

Q.独身寮・クラブ活動などの福利厚生制度にはどのようなものがありますか。
A.総合職で通勤に一定時間以上を要する方については独身寮を用意し、安価で入寮することができます。クラブ活動については、事業所ごとにさまざまな文体クラブがあり、事業所によってテニスコートやグラウンドなどの施設も利用できます。